2025年度卒業研究要旨リンク集

赤岡ゼミ／鰺坂ゼミ／和泉ゼミ／奥居ゼミ／井上ゼミ／榎並ゼミ
庄野ゼミ／大野ゼミ／大森ゼミ／尾関ゼミ／萩原ゼミ／株本ゼミ
中野ゼミ／肥後ゼミ／平井ゼミ／福井ゼミ／藤本ゼミ／新田ゼミ

 

「子育て世代における家族間の食事内容と共食習慣が 生活満足度に与える多面的影響の社会的考察～甲子園キッズフェスタでのアンケート調査を通じて～」

　近年、共働き世帯の増加や生活時間の制約により、子育て世代の食卓を取り巻く環境は大きく変化している。その一方で、保護者には栄養バランスや規則性といった食育規範が求められ、理想と現実の乖離が生活満足度に影響を及ぼす可能性が指摘される。先行研究では、共食が子どもの健康や発達と関連する点は多く検討されてきたが、保護者自身の生活満足度との関連については十分に明らかにされていない。本研究では、家族間の食習慣の質および共食のあり方に着目し、保護者の生活満足度との関連を検討する。研究対象として、阪神甲子園球場およびららぽーと甲子園で開催された地域イベントにおいてアンケート調査を実施し、独立したサンプルのt 検定を用いて、食習慣と生活満足度の関連を多面的に分析する。

 

「子育て世代の保護者における家族との共食頻度と食事中の会話が生活満足度に及ぼす影響」

　現代の子育て世代の保護者は、共働き世帯の増加や生活時間の制約により、家族全員が揃って食事をする機会が限られている。本研究は、家族との共食頻度および食事中の会話の有無が生活満足度とどのように関連するかを明らかにすることを目的とした。調査では、共食頻度を高頻度群・低頻度群、会話の有無を多群・少群に分類し、属性要因も考慮して分析を行った。先行研究の知見と照らすと、限られた食事の場においても会話を伴う共食は、家族間の心理的結びつきや生活の質の維持に寄与する可能性が示唆される。本研究では、現代の子育て世代の家庭生活を理解し、生活満足度向上の観点から共食のあり方を考察するうえで、基礎的知見を提供する。

 

「親子での共食が健康意識に与える影響 ～甲子園キッズフェスタ参加者を対象としたアンケート調査
を用いて～」

　近年、共働き世帯の標準化に伴い、家族での「共食」の機会確保は構造的に困難となっている。社会的には共食が子どもの育成に不可欠な儀式として重要視されているが、時間の制約による理想と現実の乖離が親に多大な負担を強いている。先行研究では、共食が子どもの発達に与える影響に関する研究は多く存在する一方で、親自身の身体的・心理的健康や、共食の「質」との関連性については十分な検討がなされていない。そこで本研究では、視点を「親中心」へと転換し、『甲子園キッズフェスタ』等の来場者を対象に調査を行った。分析には独立したサンプルのt 検定を用いて、共食の「頻度（量）」と「充実感（質）」が親の生活一般満足度とどのように関連しているかをそれぞれ検証した。その結果から、現代の親の心理的健康において、共食の回数確保だけでなく、食事を通じた充実感がどのような役割を果たしているかを考察し、持続可能な共食の在り方を考察する。

 

「ヘルシーDo 認定企業における期待度と満足度のギャップに関する研究」

　近年、健康志向の高まりを受けて健康食品関連市場が拡大しているが、国の食品機能性表示制度は中小企業にとって参入障壁が高い。こうした中、北海道独自の認定制度である「ヘルシーDo」は道産食品の高付加価値化を支援してきたが、利用企業の期待がどの程度充足されているかは十分に検証されていない。そこで本研究では、期待不一致理論を分析の枠組みとして用い、認定企業を対象としたアンケート調査を実施した。申請時の期待度と認定後の満足度の間でギャップが生じている具体的な項目を明らかにするとともに、制度運用における現状の課題を考察している。これらを踏まえ、ヘルシーDo が持続的に発展するためのアプローチ方法を提言する。

 

「地域独自の認証制度が消費者の購入金額に与える影響」

　本研究は、地域独自の健康食品認証制度が消費者の支払意思額（Willingness to Pay：WTP）に与える影響を明らかにすることを目的とする。近年、健康志向の高まりにより機能性食品市場は拡大しているが、消費者にとって食品の健康価値は判断が難しく、情報の非対称性が課題となっている。こうした中、自治体が主体となる地域独自の認証制度は、健康価値を可視化し信頼性を補完する仕組みとして注目されている。先行研究では、認証マークの有無が品質や信頼性を示すシグナルとしてWTP を高める効果や、提示される情報の具体性が消費者評価に影響を与えることが示されてきた。しかし、これらの要素が「地域」という文脈で組み合わさった場合の効果については、十分な実証分析が行われていない。そこで本研究では、北海道の「ヘルシーDo」の地域認証制度を事例とし、認証マークおよび情報提示条件を設定したアンケート調査を実施し、分析する。

 

「機能性表示食品等の信頼形成における産地情報の役割に関する研究」

　近年、健康志向の高まりにより機能性表示食品市場が拡大する一方で、紅麹問題などを契機に制度への信頼が揺らいでいる。消費者が科学的根拠を客観的に評価することが困難な中、安心感の代替指標として「産地情報」が果たす役割については十分な検証がなされていない。本研究では、機能性表示食品等の信頼形成における産地情報の有効性に焦点を当てて、研究を行う。調査対象として、武庫川女子大学の文化祭来場者246 名にアンケートを実施し、特定保健用食品および北海道食品機能性表示制度（ヘルシーDo）への評価データを収集した。分析にはT 検定を用い、消費者の産地志向性の有無が各制度への信頼度にどのような影響を与えているかを明らかにし、情報の非対称性が存在する健康食品において産地情報が「安心の手がかり」として機能する可能性について考察する。