2025年度卒業研究要旨リンク集

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「プロ野球チームの勝利要因分析」

　本研究は、プロ野球チームの勝率に影響を与える要因を明らかにすることを目的とする。プロ野球の勝敗は、打撃力や投手力など多様な要因によって左右されるが、どの変数が勝率に強く影響しているかは明確ではない。そこで、本研究では、日本野球機構（N P B）オフィシャルサイトから取得した2 0 1 5 年から2 0 2 4 年までの1 0 年間におけるセントラル・リーグ6 球団のチーム成績データを用い、打撃・投手成績と勝率の関係を分析した。まず相関分析を行った結果、打率・得点・打点は勝率と正の相関を示し、防御率・失点は強い負の相関を示した。さらに回帰木モデルによる分析では、防御率が最も重要な分岐要因として選択され、盗塁や打率が条件に応じて勝率に影響を与えることが示された。以上より、勝率向上には投手陣による失点抑制を基盤としつつ、攻撃力や機動力を効果的に発揮することが重要であると考えられる。

 

「家計調査データに基づく20代未婚単身勤労者の支出構造と資産形成」

　本研究は、若年単身世帯および勤労者世帯を対象に、所得階級差・年齢階級差による支出構造の違いを明らかにし、老後資産形成との関連を検討したものである。家計調査を用い、主要1 0 分類による構成比の比較、主成分分析（ P C A）、時系列分析を行った。その結果、低所得階級ほど住居費・食費など
の必需支出の比率が高く、裁量的な支出を削減せざるを得ない傾向が確認された。さらに単身世帯では年齢階級により支出パターンが大きく異なり、若年層ほど通信費・交際費を優先する特徴がみられた。主成分分析 では、「必需支出型」と「裁量支出型」の二軸が世帯の支出構造を規定していることが示された。これらの結果から若年層の可処分所得の低さは資産形成余力を恒常的に制約し、「老後2 0 0 0 万円問題」が平均的試算では捉えきれない階級間格差を含むことが示唆された。

 

「二輪車特有の交通事故における要因分析」

　本研究では、交通事故データを用いて二輪車に特有の事故パターンとその背景要因を明らかにし、安全対策の検討に資する知見を得ることを目的とする。二輪車は通勤・通学から業務・趣味まで幅広く利用される一方、交通環境において固有のリスクを伴う。分析には相関分析と主成分分析を用い、時間帯の特徴、行動類型別・通行目的別データによる構造的特徴、季節要因を検討した。その結果、昼夜の事故件数には強い正の相関がみられ、事故類型の発生傾向は時間帯を超えて共通していた。主成分分析では、右直事故やすり抜け行動など二輪車特有の類型が他の交通手段と統計的に分離される傾向が確認された。秋冬の夕方には交通弱者や二輪車の関与が高まり、視認性低下と交通環境の複雑化が事故リスクを増大させる可能性が示唆された。

 

「都道府県別人口高齢化の傾向分析」

　本研究では、都道府県ごとの6 5 歳以上人口割合の変化に着目し、長期的な高齢化の進行状況をより詳細に把握することを目的とする。1 9 5 0 年から2 0 2 0年までの国勢調査データを用い、各地域の時系列推移を可視化するとともに、線形回帰分析を適用することで、高齢化の進行速度を定量的に評価した。その結果、高齢化が急速に進んでいる都道府県は東北地方に多く分布していることが明らかとなった。背景として、合計特殊出生率の低下や若年層の都市部への流出、県民所得の低さなど、複数の社会経済的要因が高齢化の加速に寄与している可能性が示唆された。今後の課題として、線形回帰以外の統計モデルや時系列解析手法を導入することで、地域特性をより精緻に捉え、高齢化パターンの複雑性を把握できる可能性がある。将来的には、自治体の施策立案への応用可能性を一層高めることが期待される。

 

「科学研究費とインターネット普及率の関係」

　本研究は、日本における情報通信技術の普及が従来型メディア、特に新聞の購買行動に与える影響を明らかにすることを目的とする。総務省等の公的統計データから、スマートフォン・タブレットの世帯保有率、インターネット利用率、テレビ・固定電話の契約数、新聞の発行部数及び１世帯当たりの新聞部数、さらにい人口統計と科学研究費を抽出し、年ごとの時系列データセットを構築した。これらのデータに基づき折れ線グラフや2 軸グラフによる可視化、相関分析、重回帰分析を実施した結果、スマートフォン普及率とインターネット利用率の上昇は新聞の１世帯当たりの部数と強い負の相関を示した。さらに人口減少が新聞利用率の低下に寄与していることが示唆される。