2020年度卒業研究要旨リンク集
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有料動画配信サービス全盛時代にレンタルビデオ店は生き残っていけるのか

　有料動画配信サービスが充実したことに伴い、映像ソフトのレンタル利用率は減少傾向にある。しかし、日本においては他国と異なりレンタルビデオ店の需要は大幅には減少していない。そこで、レンタルビデオの業界団体及びレンタルビデオ利用者に対するインタビューを行う。レンタルビデオ利用者の消費行動を明らかにすることにより、今後レンタルビデオ店が生き残るうえで必要な方策を考察する。

広告放送と有料放送のドラマコンテンツ比較〜ビジネスモデルの相違から〜

　昨今、録画視聴の影響を受けて厳しい状況にある広告放送のテレビドラマを対象とし、ビジネスモデルの異なる広告放送と有料放送のドラマコンテンツの比較調査を行った。その結果、広告放送のテレビドラマはスポンサーにとって広告媒体としての役割が大きいため、広告放送であることが作品にも影響を与えていることが明らかになった。本稿では、広告放送と有料放送の違いから、広告放送のテレビドラマはどうあるべきか考察する。

日本のカメラメーカーによる新分野進出～オリンパス及びニコンの技術転用に関する分析～

　近年、スマートフォンの普及によりデジタルカメラ市場は縮小傾向となっている。大手カメラメーカーの赤字転落やカメラ事業の売却が相次ぎ、カメラ業界の生き残りが課題となっている。本研究では、過去にフィルム写真からデジタル化への変化に対応して成功した例を参考にして、カメラメーカーの新分野進出の成功要因について事例分析を行う。その上で、日本のカメラメーカーが生き残る為に採るべき戦略を明らかにしていく。

非対面型ライブパフォーマンスの展開可能性

　2020年新型コロナウイルスの影響により、演劇は劇場に観客を収容し公演を行う従来の方式での上演ができなくなっている。一方、インターネットを通じた非対面型のオンライン演劇に向けた取り組みが模索されている。本研究では、アフターコロナの社会の中でオンライン演劇がビジネスとして成り立つかについて、実際の劇団を対象とした参与観察及び関係者へのインタビュー調査を通じて明らかにしていく。

なぜ20代女性は男性以上に海外旅行へ行くのか～海外旅行とSNS利用の関係についての研究～

　20代の海外出国者数が近年伸長しており、中でも女性の出国者数は男性の2倍以上である。20代女性はSNS上の情報に影響されやすく、特にインフルエンサーによる情報が実際の旅行行動に移るきっかけを与えていると考えられる。そこで、20代女性が男性以上に海外旅行へ行く理由を、旅行情報をインスタグラム上で発信するインフルエンサーとそのフォロワーへのインタビュー調査から分析する。

音楽に関する消費活動の変化と背景〜ライブ・エンタテイメントの可能性〜

　ICTの発展により、音楽産業を取り巻く環境は急激に変化している。その変化に伴い、音楽に対する消費活動はCDからライブに比重を移しつつある。本研究では音楽と消費者の関わり方を踏まえて、ライブ・エンタテイメントの音楽産業における位置づけについて考察する。ライブ参加者に対するインタビュー調査をもとに、消費者がライブ・エンタテイメントに求める要素を明らかにするとともに、音楽産業が発展していく為に必要な要件を提案していく。

キャッシュレス社会実現に向けた政策の研究〜海外事例との比較から〜

　日本がキャッシュレス化に遅れを取る原因を明らかにし、現金使用を減らした利便性の高い生活に向けた課題について考察する。現金の問題点には、製造や機器の維持管理のコストが多額になる、匿名性が高く地下経済に流れる、キャッシュレス中心の海外需要が取り込めない、の3点が挙げられる。海外での様々な取り組みを踏まえ、日本の実態に適したキャッシュレス決済方法や普及に向けた改善点に向けて調査し、提案する。

サブスクリプションの普及に伴うCD購買行動の変化

　音楽産業におけるダウンロード販売やサブスクリプションの普及に伴い、CDの売上は1998年以降減少傾向にある。しかし日本ではCDはサブスクリプションを上回る一定の売上を確保する状況が続いている。本研究では、CDを購入する消費者及びCD販売業企業に対するインタビュー調査をもとに、CDの販売が堅調に推移する要因を明らかにした。その結果、消費者がCDの所有自体に意味を見出していることが明らかになった。

日米のアニメーション映画に関する比較研究〜スタジオジブリとディズニーの作品比較を通じて〜

　世界の映画産業においては米国の作品が大きな優位性を保っているが、アニメーション映画に関しては、米国とともに日本の作品群が高く評価されている。本論文では、ディズニーとスタジオジブリの作品を事例として、日米のアニメーション映画を制作手法、ストーリー構成、人物像描写の観点から比較を行う。その違いから日本のアニメーション映画作品が世界で高評価を確立できているのかを明らかにする。

在宅勤務と業務推進体制〜従業員満足度向上に向けて〜

　テレワーク導入を政府が推進する中、2020年新型コロナウイルスの流行により感染症対策として企業の在宅勤務導入が増加している。しかし業務推進体制の対応不足など、在宅勤務に関する様々な課題が浮き彫りとなった。本研究では在宅勤務におけるICT環境に注目し、従業員を対象とした事例調査を行うことで、従業員満足度向上に必要な業務推進体制とICT環境の充実度の重要性について考察した。